日本では1998年に自殺者が急増しました。そのため、2006年に自殺対策基本法施行、2016年に同法は改正され、自殺対策の指針を示す自殺総合対策大綱も2017年に見直しが行われました。大綱には、国民全体/ハイリスクグループ/ハイリスクな個人、とターゲットを分類してそれぞれに応じた予防を行い、また、事前予防/危機介入/事後対応（事前予防に繋がる）の各段階に応じた施策を実施していくことや、生きることへの支援の強化などが記されています。
上記は日本の自殺問題への施策ですが、個々の自殺がどのようにして起きるのかについて、その過程が研究されています。自殺に至るまでの長い間に様々なライフイベントがあったり、その中で不安定になったり、一方でサポートを得るなど何とかしようとする努力があったりします。そして自殺に至る行動の直前には、約9割の人が精神疾患と診断されるような状態になっていると言われています。また、自殺未遂者を対象とした研究からは、最後に死に関する考えが浮かんでから企図するまでの時間は、5割弱の人が10分以内であったと言われています。
このようなプロセスを踏まえると、今、まさに死ぬための行動をしそうな方には、いつでも連絡しやすいいのちの電話や、信頼できる人に連絡して急場をしのぐことが勧められ、インターネットなどでもこのような情報が公開されています。医療機関への入院も選択肢です。またリスクが高まりつつある方は、精神科や心療内科の利用を検討することが妥当でしょう。当オフィスのような心理相談室は、実際に行動にうつしてしまいそうなハイリスク状況にまで至っていない方、ハイリスク状況を脱した方へのサポートという位置づけになります。
なお自死の起きるメカニズムの研究の中では、保護因子の探索も行われており、ソーシャル・サポートや援助を求める力などが注目されています。
<参考文献>
- 自殺総合対策大綱～誰も自殺に追い込まれることのない社会の実現を目指して～
- 勝又陽太郎、松本俊彦、高橋祥友、渡邉直樹、川上憲人、竹島正（著）「自殺の背景要因に関する定性的研究-ライフチャートを用いた自殺に至るプロセスに関する予備的検討-」日社精医誌 2008; 16(3): 275-287.
- 廣川聖子、松本俊彦、勝又陽太郎 他（著）「死亡前に精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴: 心理学的剖検による調査」日社精医誌 2010; 18(3): 341-351.
- Deisenhammer EA, Ing C-M, Strauss R, Kemmler G, Hinterhuber H, Weiss EM: The Duration of the Suicidal Process: How Much Time Is Left for Intervention Between Consideration and Accomplishment of a Suicidal Attempt? J Clin Psychiatry, 2009; 70(1): 19-24.
