企業向けサービスにおけるよくある質問
臨床心理士、日本精神分析学会認定心理療法士、公認心理師、産業カウンセラー、認定心理士などを持っています。
医療機関ではないので、健康保険は使えません。基本的には自費となります。EAPプロバイダーと契約している会社の社員とその家族はEAPの負担でカウンセリングを受けることは可能です。その場合、ほとんどの場合、5回まで等の回数は限定されます。
診断書は医師が書くものなので、カウンセラーが書くことはできません。ただ、カウンセラーの見立てや見解を、意見書という形で書くことはできます。その際には文書料として3,000円を頂きます。
相談にのることはもちろんできます。個々の社員にお会いして相談にのることもできますし、人事・総務の担当者にコンサルティングをすることもできます。
申し訳ございません。現在、ストレスチェックを請け負うことはしておりません。
メンタルヘルスのシステムの構築について助言することはできます。
その他にご不明な点や心配な点、分からない点があれば電話(045-642-5466)か問い合せフォームからご連絡ください。