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引きこもりとは?原因や対応策を知って今後について考えていこう

こちらの記事では、引きこもりの定義を知り、原因や対応策を考えていきます。

内閣府の調査によると、引きこもりの方は増加傾向にあり、また長期化する傾向にあることが分かっています。引きこもりには、さまざまな原因が複雑に絡み合っていることがほとんどで、簡単に解決できる問題ではありません。しかし、原因や対応策が分かれば、少しずつ改善へと導くことは可能です。引きこもりにどんな原因があるのかなどを詳しく見ていきましょう。

1.引きこもりの定義と日本の現状

日本地図と虫眼鏡

そもそも引きこもりとは、どのように定義されているのかご存知ですか?ここでは、引きこもりの定義と統計から、日本にはどれくらい引きこもりの方がいて、自治体ではどういった対策が行われているのかを見ていきましょう。

(1)引きこもりの定義とは?

内閣府ではさまざまな要因の結果、引きこもりとは社会的参加をせず6ヵ月以上家庭にとどまり続けている状態を指すと定義しています。社会的参加とは、学校に行くことや働くこと、家庭外での交流を指します。

家庭内にずっといるだけが引きこもりではなく、他者との関わりをしないことも含まれているため、外出しているから引きこもりにならないというわけではありません。

普段から他者との関わりを避けて家にとどまり、買い物などの際だけ外出するものの他者との関わりをしないケースも引きこもりに該当すると言えるでしょう。

(2)日本の引きこもりの現状

2018年度に内閣府が行った「生活状況に関する調査」によると、広い意味での引きこもりの方は、全体の1.45%で前回調査の2015年度と比べると0.12%減っています。

しかし全国の推計人数を見てみると、2015年度は54万1,000人、2018年度は61万3,000人と大幅に増えていることが分かりました。男女比率で言うと、男性が76.6%、女性が23.4%と男性の割合が多いのが特徴です。

厚生労働省でも「引きこもりは精神保健福祉の対象」と表現しており、国や地方自治体が引きこもりの打開に向けて活動し始めています。特に厚生労働省では「ひきこもり支援推進事業」に取り組んでおり、2022年1月には「ひきこもり支援ポータルサイト」を設立。引きこもりの方やその家族への支援を本格化させています。

各自治体でも引きこもり対策を始めており、2020年度ひきこもり相談窓口を設けている自治体は全体の60.5%にもなります。少し割合が少ないように感じるかもしれません。しかし、2020年度相談窓口を設けていない688自治体のうち、2021年度中に相談窓口の設置を予定しているのは301自治体のため、次の調査では状況も改善されているはずです。

また引きこもりの高齢化も昨今では問題になっており、それを「8050問題」と言われたりもします。この8050問題については以下のページをご覧ください。

2.引きこもりの原因とは?

妄想する女性

ここでは、引きこもりの原因について紹介します。引きこもりになるにはさまざまな原因が絡み合っていると言われていますが、具体的にはどのようなことが考えられるのでしょうか?

(1)人間関係

学校や仕事ではさまざまな人と関わらなければなりません。その中でコミュニケーションが上手く取れなかったり、いじめにあったりすると今の環境に馴染めず孤立してしまいます

状況を打破しようと改善に努めても上手くいかなければ、学校や職場に行くことが辛くなり家に引きこもってしまうのです。

(2)親子・家族関係

親や兄弟姉妹との関係が引きこもりを誘発することもあります

子どもの話を聞かず子どもに指示や説教ばかりする親の場合、子どもは自分の意見が言えなくなり自己肯定感が低くなる可能性があります。また他の兄弟姉妹と比べ否定的なことばかり言われると、言われた子どもは自信をなくしやる気もなくなるでしょう。

(3)不登校の影響

勉強が嫌い、いじめ、先生や他の友達とコミュニケーションが上手く取れないなどの理由で、不登校になる子どもがいます。その不登校の延長で引きこもりになる場合もあるため、注意が必要です。

引きこもりになることを恐れ、無理に学校に行かせるのは得策ではありません。不登校の原因を見極め、学校生活に戻れるように少しずつ対応していきましょう。

不登校については以下のページに詳しく書いています。

(4)受験や就職活動での失敗

受験や就職活動に失敗したことで挫折感を味わい、そのまま引きこもりになってしまう方がいます。これまで順風満帆に生活を送ってきた方や合格への自信が大きかった方にとっては、精神的ダメージがかなり大きいのでしょう。

もちろんそうでない方も、受験や就職活動というのは人生の分岐点になります。そこで失敗すると、やる気や自信をなくし現実逃避したくなるものです。

(5)ゲームやインターネットへの依存

ゲームやインターネットへの依存によって、引きこもりになる方もいます。ゲームやインターネットには中毒性があり、「ゲーム依存症」や「スマホ依存」という病名がつくことも。これは、昼夜問わずゲームやインターネットを利用し、もし利用できなければイライラしたり落ち着かなくなったりするなど自分を制御できなくなる状態のことです。

ゲームやインターネットへの依存は、自分で時間や頻度をコントロールできなくなり、それらを利用することを日常生活で優先してしまいます。10代から20代の学生に多いものの、最近は30代以上の大人でも増加傾向にあります。

ゲーム依存について詳しく知りたい方は以下のページをご参照ください。

(6)特別な理由なし

2018年度に内閣府が行った「生活状況に関する調査」では、引きこもりになった理由のランキングに、「特にない」や「分からない」がありました。自分が気づかないうちにストレスにさらされ、だんだんと外出や他の人との交流を避けるようになったという事例です。

誰もが気づくような大きな問題ではないのかもしれませんが、ストレスになるようなことが小さくても、ずっと続けば人の心は折れてしまうのでしょう。

3.家族はどう接したら良いの?

二人の男性

ここでは、家族が引きこもりをしている方へどのように接したら良いのかを考えていきます。家族が引きこもりの状態になってしまったら「助けてあげたい」と思うものです。しかし、大きなストレスがかかって引きこもりの状態になっているわけですから、接し方を間違えてしまうと、さらに傷つけてしまう可能性があります。どうすれば良いのでしょうか。

(1)強制的に部屋から出そうとしない

まずは家族との会話が大切です。無理に部屋から出そうとせず、引きこもりになった原因を探っていきましょう

他人とのコミュニケーションが難しくても、家族の一部の人となら話せる方もいるかもしれません。また、家族に自分の考えを伝えたいものの、上手く伝えられないことをもどかしく思っている場合もあるでしょう。

「早く引きこもりをやめさせたい」という気持ちも分かりますが、焦らずゆっくり時間をかけて、引きこもりをしている家族との距離を縮めていくようにしてください。

(2)病院やカウンセリングを活用する

本人に治療したい意思があれば、病院やカウンセリングを受診するのもおすすめです。引きこもりの原因を何となく把握していても、実は本人が思っている以上に、心に大きな負担がかかっているのかもしれません。

心の病気であれば、専門家による治療によって社会復帰へ導くことも可能です。本人が「行きたくない」と思っているのであれば、家族が病院に行きどんな治療をするのかを確認して教えてあげるのも一つのきっかけになるでしょう。

(3)自立支援を行う相談窓口を活用する

引きこもりをする家族への接し方が分からない、今後どんなことをすれば良いのか分からないなど対応に困っている方は、相談窓口を活用するのがおすすめです。

各都道府県には「ひきこもり地域支援センター」が設置されており、相談窓口で相談できます。ひきこもり支援コーディネーターが関係機関と連携して訪問支援することも。そうすることで、引きこもりを長期化させず早期に適切な対策ができるようになるでしょう。

4.家族のケアも忘れずに!

カウンセリングをする男女

引きこもりをしている方も大変辛い状況にあるのですが、その方をサポートしている家族のケアも大切です。「何とか引きこもりから脱却させたい」と奔走する家族にもかなりのストレスや負担がかかっています。気丈に振る舞っていても、本人が気づかないうちに心や身体に負担がかかり、急に倒れてしまうこともあるかもしれません。

全国には先ほど紹介した相談窓口以外にも引きこもり家族会があり、相談会や各種イベントなどを実施しています。

引きこもり家族のケアに集中するのは大切なことですが、自分のケアも忘れず、こういった相談窓口も活用しましょう。人に話すことで、心への負担が軽減することもあります。

5.一人で抱え込まず専門家に相談しよう

引きこもりの原因や対応策について書いてきました。さらに引きこもりについて詳しく知りたい方は以下のページも併せてお読みください。

日本の調査結果を見てみると、潜在的には多くの引きこもりの方がいることが容易に想像できます。また、引きこもりになる原因はさまざまであり、複数の問題が絡み合っていることもあります

こうなると家族だけで解決するのは大変難しいでしょう。相談窓口を活用したり、病院やカウンセリングを行ったりすることで少しずつ問題をひも解いていくことができます。

当オフィスでは、引きこもり問題に精通するカウンセラーが多く在籍しています。引きこもりをしている方はもちろん、その方をサポートしているご家族も以下からお申し込みください。